香典を渡す３つの方法
遠方にお住まいの方や、持病があったり仕事が忙しかったりすると、
訃報を聞いてもすぐに駆けつけることができない場合があります。
そんなときでも、まず優先したいのが、「香典」。
訃報を聞いたらまず先に香典を渡す方法を考えましょう。
葬儀に参列できない場合、香典はどう渡したらいい？
訃報を聞いても、お通夜やお葬式に参加できない場合、
３つの香典の渡し方についてまとめました。
参列者に頼む
葬儀にできない場合、香典を他の参列者に依頼するというケースは
珍しいことではありません。
あまり公言されていないため、気付いていないかもしれませんが、
実はこの方法が一番、参列者にとっても遺族側にとっても
スマートな方法かもしれません。
ごく稀に香典を辞退されるご遺族もいらっしゃいます。
そのため、郵送してしまうと遺族が返送する手間ができてしまうので、
そういった意味では参列者に一緒に持って行ってもらう方法が
良いかもしれません。
参列者に香典を一緒に持っていってもらう場合、
あなたの名前と住所を記入するので
お願いする人に情報を渡しておきましょうね。
現金書留で郵送する
なんだか郵送で香典を送るのって失礼？と思ってしまう方も
いるかもしれませんが、現金書留で香典を送ることは
決して失礼なことではありません。
香典はそもそも、故人の前に供えるものなので、
できれば葬儀に供えられると良い、とされています。
そのため訃報を聞いた場合、なるべく早く
香典を現金書留で郵送しましょう。
・現金書留で送る香典の郵送方法
郵政のページです。オプションサービスの加算料金一覧
現金書留は郵送する際のオプションサービスとなります。
そのため、「送る封筒の通常料金（重さ・大きさ）」+「現金書留料」になります。
現金書留の料金ですが、基本料金が430円で、損害要償額が1万円になります。（最低損害要償額）
損害要償額が5,000円アップする度に、+10円ずつ加算されていきます。
最高損害要償額は50万円まで。
≪香典の郵送は現金書留で！簡易書留は×≫
簡易書留は原則請求書やクレジットカードといった、
「無くなっては困るもの」ではありますが、
「貴重ではないもの」を郵送するときに使用します。
そのため簡易書留で現金を送ることは原則NG。
簡易書留は現金を保証するものではないので、
冠婚葬祭の現金郵送の際には現金書留を使いましょう。
後日別日に持っていく
生前故人と仲が良く、家ぐるみで親交があった方は、後日お伺いをして香典を持っていく方法があります。しかしこの場合、タイミングには非常に気を使わなくはなりません。四十九日以降であるか、そうでないかなどで香典が「御霊前」から「御仏前」に変わりますし、遺族の心情を配慮した上でアポを取るべきでしょう。早すぎても遅すぎてもいけないのが、後日お香典を持っていくという方法ですので、自信が無い方は上記の２つの方法で香典を渡します。